美容医療トラブルが急増！理想の美しさの裏に潜むリスクと賢い選択の重要性
近年、多くの人が「美しくなりたい」という願いを叶えるために美容医療の門を叩いています。そのニーズはかつてないほど高まり、市場規模はおよそ6000億円に上り、美容クリニックの数は3年間で4割増加、2023年には全国で2016か所と15年前の2倍以上に増えています。しかしその陰で、施術による健康被害や契約トラブルの相談が急増しており、注意が必要です。
止まらない美容医療ブーム：老若男女が求める美しさ
美容医療のニーズは性別や年齢を問わず拡大しています。若い世代から40代、50代まで幅広い層の男性も美容医療を受けており、特にひげや腕などの脱毛、育毛治療といった施術の人気が高まっています。女性にはヒアルロン酸注入、顔のリフトアップ効果が期待されるHIFU（高密度焦点式超音波）なども注目されています。 シミ、シワ、たるみの改善から、医療脱毛、アートメイク、脂肪吸引、豊胸手術、薄毛治療、医療ダイエットなど、多岐にわたる施術が提供されています。これらの美容医療は、公的な医療保険が適用されない自由診療であるため、費用は全額患者の自己負担となります。
急増するトラブル件数：被害の実態と患者の苦悩
美容医療に関する健康被害や契約トラブルの相談件数は、過去最多を記録しています。国民生活センターに寄せられた相談件数は、2020年の2,209件から2022年には3,701件、2023年度には6,255件へと急増しています。
実際に報告されているトラブルには、以下のようなものがあります。
施術後の健康被害
- 脱毛後の色素沈着やシミ。
- 糸リフトアップ後の顔の腫れや神経麻痺、顔のつっぱり。
- ヒアルロン酸注入後の目元の痣や腫れ、顔の感染症による腫れと痛みに伴う摂食障害。
- HIFUによるしびれ、色素沈着、ひどい場合は白斑や顔の麻痺。
- 脂肪注入による頬のしこりや痛み、目の下の不自然な膨らみ。
- 脂肪吸引後の皮膚のくぼみや傷跡。
- 豊胸手術後のしびれや張りの違和感、皮膚の裂傷。
- 患者へのアンケートでは、合併症として「熱傷」が25%で最も多く、「重度の形態異常」が23.2%、「皮膚壊死・皮膚潰瘍」が22.3%などの報告があります。
金銭・契約トラブル
「今やらなければ間に合わない」などと不安を煽られ、高額な契約をしてしまうケース（例：育毛治療で約190万円の契約）。
広告で宣伝されていた安価な施術から、カウンセリング時に数倍の価格や別の高額な施術を勧められる「過剰なアップセル」。
契約後の解約拒否や高額な解約料の請求。
施術後の対応不足
担当医師がクリニックを退職し、トラブルに対応してもらえない。
術後の相談に応じてもらえない、再診予約を拒否される、または営業妨害などで訴えられる。
トラブル時の相談窓口が不足しており、「どこに相談していいかわからない」と患者が孤立する。
大学病院の美容後遺症外来を訪れる患者数は、5年間でおよそ6倍に急増しており、多くの患者が「リスクを十分に知らされていなかった」と訴えています。
なぜトラブルは多発するのか？背景にある構造的問題
美容医療のトラブルが急増する背景には、自由診療特有の制度的課題や、一部のクリニックのずさんな運営体制があります。
自由診療の特性とチェック体制の不足
自由診療は、診療報酬などの細かいチェックや審査がある保険診療と異なり、基本的なチェック体制がありません。
診療内容や金額の基準がなく、効果や安全性が確認されていない治療法が実施されることがあります。
国内で承認されていない医薬品や医療機器が使用される場合があり、その安全性や有効性について患者自身が説明できるまで理解しておくことが重要です。
医師の経験・技量不足と無資格者による施術
需要の増加に伴い、美容医療に精通していない医師が参入するケースがあります。本来は形成外科や皮膚科などで数年間トレーニングを積むべきですが、経験のない医師が施術を行う余地が生まれています。
厚生労働省の調査では、医療機関の54.4%が医師の専門医資格や経験年数に関する要件を設けていないと回答しています。
**美容医療は「医療行為」**であり、HIFUや医療脱毛など医師免許を持たない無資格者が行えば違法行為となります。しかし、エステサロンなどで医療機器ではないと都合よく解釈し、医師や看護師ではない人が施術を行うケースも報告されています。
「名義貸し」クリニックとカウンセラーの営業化
一部のクリニックでは、医師が「お飾り状態」で、実質的な権限を医師や看護師ではない**カウンセラー（セールスマン）**が持ち、クリニックの利益を優先した施術を勧めることがあります。
厚生労働省の調査では、施術を「カウンセラー」から受けたと答えた患者が13.8%、「受付スタッフ」からが6.3%、「誰から受けたか分からない」が7%に上っています。
医師が常勤せずアルバイト医師しかいない、トラブル時のマニュアルが未整備といった「名義貸し」が疑われるクリニックも存在します。
不適切な広告と強引な勧誘
SNSの広告やインフルエンサーの投稿が施術のきっかけとなることが多い一方で、過度な効果のアピール、誇大（おおげさ）な宣伝文句、加工された症例写真などが問題となっています。
「今契約すれば安くなる」などと緊急性を煽り、長時間帰宅させないといった強引な勧誘も報告されています。
アフターケア体制の不備
術後の相談対応や、合併症発生時の連携医療機関の有無について、35.7%のクリニックが「ない」と回答しています。
患者が後遺症に悩んだ際、施術を受けたクリニックでは対応してもらえず、他の医療機関も治療を断るケースが多く、治療にたどり着くのが難しいという声が聞かれます。
トラブルから身を守るために：賢いクリニック選びと相談先
美容医療のトラブル増加を受け、国も対策を検討しています。厚生労働省は、医療機関に安全管理の実施状況や問題発生時の相談連絡先の定期的な報告を求める報告書をまとめており、関係学会によるガイドライン策定も推進しています。
利用する側も、トラブルに巻き込まれないために慎重な選択が求められます。
情報収集と理解
虚偽広告や誇大広告に惑わされず、正確な情報を収集しましょう。
施術のメリットだけでなく、リスク、副作用、合併症・後遺症の有無、発症確率、術中の痛みなどについてもしっかりと理解しましょう。期待通りの効果が得られない場合もあることを理解しておくことが大切です。
使用される薬や医療機器がどのようなものか、自身でも説明できるまで医師の説明をしっかり聞きましょう。
他の施術方法や選択肢がある場合は、それぞれの効果・リスク・費用などを比較し、自分自身で選択しましょう。
クリニックと医師の確認
料金の安さだけでクリニックを選ばないようにしましょう。安さを強調するクリニックでは、医師や看護師の技術力が不十分であったり、十分な説明やアフターケアを受けられない可能性があります。
医師の経歴や専門分野、経験をホームページなどでしっかりチェックしましょう。名義貸しが疑われるような、責任者や医師の情報が掲載されていないクリニックには注意が必要です。
施術前に、誰が施術を行うのか（医師、看護師、カウンセラーなど）を明確に把握し、医師による十分な診察とカウンセリングを受けましょう。
カウンセリングが不十分であったり、医師のカウンセリングが短時間で、ほとんどの説明や術式選択をカウンセラーと行うようなシステムには注意しましょう。
「今すぐ」必要か、もう一度確認しましょう。美容医療は多くの場合緊急性を伴いません。「今契約すれば安くなる」などの勧誘には十分注意し、その場で判断せず、十分に時間をかけて検討しましょう。
契約内容や解約条件について事前にしっかり説明を受けましょう。
それでもトラブルにあったら
トラブルに遭った、あるいは困ったときは一人で悩まず、以下の窓口に相談しましょう。
消費者ホットライン：188（いやや！） (全国共通の3桁の電話番号で、最寄りの消費生活センターなどをご案内します)
国民生活センター：03-3446-0999 (相談専用)
医療安全支援センター：全国の医療安全支援センター一覧を確認できます。
美容医療は、理想の自分に近づくための有効な手段となり得ます。しかし、その根底には医療行為としての安全性と責任が不可欠です。患者も医療提供者も、その両面を認識し、情報に基づいた賢明な選択をすることが、美容医療の健全な発展につながるでしょう。
